肝炎医療コーディネーターと連携した非専門医科のHCV抗体陽性者に対する効率的な個別勧奨

　非専門医科の肝炎ウイルス検査陽性者の院内紹介促進のため、電子カルテのアラートシステムが広く導入されていますが、いまだに専門医科への受診に繋がらない陽性者は存在します。
　大阪公立大学医学部附属病院では、2020年6月から肝炎医療コーディネーター（肝Co）が非専門医科のC型肝炎ウイルス（HCV）抗体陽性者リストを作成し、HCV抗体力価判定を用いてHCV-RNA陰性と考えられる低力価陽性例を除外した後、肝Coと専門医がHCV抗体中～高力価陽性で当科通院中でない、または受診歴のない症例のカルテを確認し、明確な理由（原疾患が重篤、他院の専門医に通院中など）がなく紹介されない症例があれば、主治医に個別勧奨するシステムを導入しました。
　今回、2019～2022年における非専門医科のHCV抗体陽性者のうち直接作用型抗ウイルス薬（DAA）治療対象となりえる症例（要紹介例）の割合、要紹介例から専門医への紹介率やDAA導入者数について調査しました。
　非専門医科のHCV抗体陽性者のうち要紹介例の割合は、2019→2020→2021→2022年で22.6→15.2→13.6→13.1％と約10%まで減少していました（下図）。また、要紹介例からの紹介率は個別勧奨後に約20%上昇し、陽性者は減少傾向でしたが、要紹介例でのDAA導入者数は一定の割合を占めていました。
　DAAの普及により非専門医科のHCV抗体陽性者のうちDAA治療対象となりうる症例の割合は経年的に減少しています。今後は、肝Coと専門医が連携し、HCV抗体力価判定を用いて治療対象者を効率的に拾いあげ、ターゲットを絞った個別勧奨を行うべきと考えられます。